老後の貯蓄はいくら必要?老後の貯蓄を貯めるのにおすすめの4つの方法

2021/11/11

「老後2,000万円問題」を耳にされ、自分の老後生活に不安を感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
老後生活を安心して送るには貯蓄がいくら必要なのかを理解したうえで、貯蓄計画を立てることが大事といえます。
本記事では、老後の貯蓄の考え方やおすすめの貯蓄方法をお伝えしていきます。
本記事を読むことで、老後の資産計画として何ができるのか理解し、老後に向けた貯蓄がスタートできるでしょう。

老後を快適に過ごすためには貯蓄がいくら必要?

2019年に話題となった「老後2,000万円問題」。
これは「老後30年間の資産が2,000万円不足する」という、金融庁の報告が発端となりました。
この2,000万円の不足には次の計算根拠があります。
夫65歳、妻60歳の無職世帯であり老後30年間健在
・毎月5.5万円の赤字
この数字をもとに計算すると「5.5万円×12ヶ月×30年間=1,980万円」となり、2,000万円の不足が生じるのです。

参照:金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 

これはあくまでモデルケースでの計算となり、一概に当てはまるものではありません。
自分の世帯の収入や支出と照らし合わせ、いくら必要なのかを試算する必要があるのです。
>>老後 2,000万円

生活費用だけでない老後資金

しかし、老後資金には基本的な生活費用だけが必要なわけではありません。
介護費用や趣味の費用、災害に備えた費用、子供や孫に掛かる費用などの緊急資金や特別資金がプラスされるものです。
厚生労働省の調査によると、ゆとりある老後資金のためには最低生活資金にプラス月約14万円必要という結果も出ています。

参照:高齢者の生活実態 - 厚生労働省

老後生活のすべてを年金だけでまかなうことは難しいものです。
年金額は減少傾向に有り、今後も低下する可能性はあります。
それに反して、日本人の平均寿命は伸びている傾向にあり、老後30年と言わず35年・40年を見据えた老後資金を考える必要があるといえるでしょう。
「2,000万円不足」はあくまで計算上ではありますが、それ以上に不足が出る可能性もあることを意識し、自分に必要な額を計算するようにしましょう。

老後に必要な貯蓄を貯める4つの方法

老後資金は高額になることが予想され、それを短期間で蓄えるのはハードルが高いものです。
老後資金は早い段階から長期計画で取り組む必要があるでしょう。
ここでは、老後資産を蓄える方法を4つご紹介します。

積立貯金

積立貯金とは、毎月決まった日に自動的に普通預金から定期預金に振替、積み立てる仕組みのことです。
貯蓄する場合は、毎月の収入から残った金額を貯蓄するのではなく、「先取り」で貯蓄する方がより有効的に貯蓄を増やすことにつがなるでしょう。
積立貯金であれば、自動的に貯蓄されるため、毎月の金額が少額であっても長期的に資産形成ができます。
勤務先で財形制度を導入している場合は、給与から天引きされ貯蓄に回されるので活用を検討されてみてはいかがでしょうか。

iDeCo

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは、毎月の掛金を自分で運用することで運用益を年金として受け取れる国の私的年金の制度です。
毎月の掛金は全額所得控除できるうえに、運用で得た利益は非課税となるため、通常かかる20.315%の税金もかかりません。また受取る際にも一定額の税制優遇が受けられます。
早い段階でiDeCoに加入することで、長期運用でき運用益を見込めるだけでなく、税制上のメリットをより多く受けられるでしょう。

つみたてNISA

つみたてNISAは、毎年の非課税枠までの運用益が最長20年間非課税になる国の制度です。
少額からはじめられ、年間40万円まで非課税枠として投資できます。
国が定めた低コストで長期安定などの基準を満たした商品から選べ、売買なども必要ないため、投資初心者でも行えるでしょう。

ローンや保険の見直し

ローンや保険を見直すことで、節約した分を貯蓄に回せる可能性があります。
住宅ローンは長期ローンであるため、金利が0.1%変わるだけでも総返済額は大きく変わるものです。
借り換えや繰り上げ返済、金利プラン変更などの方法があるので、金利の高いプランで組まれている場合は、見直しを検討してみてはいかがでしょう。
また、医療保険や生命保険も定期的な見直しをすることで、掛け金を節約できます。
保険は子供の成長などライフステージが変わるにつれ、必要な保障内容も変化するものです。
一度入ったものをそのままにするのではなく、ライフステージごとに見直すことで保険に掛かる費用を節約できるでしょう。

自分にあった貯蓄方法で蓄えよう

それぞれの貯蓄方法の特徴を表にまとめると以下のとおりです。

貯蓄方法 特徴
積立貯金 ・毎月一定額が普通預金から定期預金に振替、貯蓄される
iDeCo ・毎月掛け金を運用し年金、一時金として受け取る

・掛金は全額所得控除の対象

・運用益は非課税となる

・受取時も税制メリットあり

つみたてNISA 年間40万円の非課税枠を最長20年間運用

・最長20年間非課税となる

ローンや保険の見直し ・住宅ローンの見直しによる総返済額の減額

・ライフステージごとの保険の見直しで掛金の節約

貯蓄方法はこれが正解というものはありません。
さまざまな方法から自分にあったものを選び、組み合わせたりしながらコツコツと蓄えていくとよいでしょう。

ゆとりある老後のための貯蓄を早めにスタートしよう

老後に必要な貯蓄額やその貯蓄方法をお伝えしました。

2,000万円不足すると言われる老後費用は、モデルケースであり一概には当てはまりません。
自分の収入や支出に照らし合わせて試算することで自分に必要な額を知れるでしょう。
そのうえでゆとりある老後を送るためには、最低生活費にプラスして何百万円と準備しなくてはならないため、早い段階で老後の資産形成をする必要があるでしょう。

本記事で紹介した貯蓄方法を参考に、自分にあった方法で長期計画を立て老後資産を蓄えるとよいでしょう。

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