今回は

現在31歳のご夫婦の教育費について考えます。

大手の企業にお勤めで年収750万円　支出は平均的な家庭を想定します。

以下のケースを比較してみましょう。

• 子供がいない時
• 1人だけいる時
• 2人いる時
• 2人いて2人とも全て私立の学校に行った場合

の老後の資産について比較してみようと思います。

比較のパターン

少子化のいま、お金で子供を諦めてしまうケースも多い。今日は2人の子供を育てるのにかかる費用をシミュライズを使って考えていきたい。

1. 子供なし

子供は作らず夫婦で仲良く老後まで暮らします。
子供がいない分蓄えがあるので老後の介護なども高待遇なサービスを期待できます。

2.子供1人

子供を1人だけ育てます。
学校は平均的な公立の学校です。

3.子供2人

子供を2人育てます。
学校は1人の時と同じで全て公立の学校です。

4.子供 2人共に全て私立の学校
学校は前の2つのパターンと違い全て平均的な私立の学校に通わせます。

教育費の統計値

4パターンの将来の差

シミュライザーの結果を比較するとこうなります。

まず1と2の比較です。

このように子供が1人いる場合（公立の学校のみの場合）といない場合では将来の資産額は600万円ほど違うことが分かります。

次に2と3の比較です。

子供が1人の時と2人の時の差は573万円と子供がいない時と1人いる時との差より少し少なくなりました。

3と4の比較です。
2人の子供が通う学校が共に全て公立の時と全て私立の時との違いです。

これは2400万円弱と思いの外大きな差となりました。やはり幼稚園から大学までともなると学費に大きな差が出ました。

次は1と4の比較です。子供なしの場合と2人いて共に私立に行ってる場合です。

これは差額が3500万円を超えていて、本当に大きな差になりました。
子供二人を全て私立に通わすのは大変なことなのが分かります。

【シミュライズでの計算例：システム内でじっさいに見ることができます。】

最後にこの4パターンを並べてみます

子供2人を私立に通わせた時が大きく資産が低くなっているのがよく分かります。

• 子供なし
• 子供1人
• 子供2人（公立）
• 子供2人（私立）

学習塾などの費用

これらの比較はあくまで生活費と学費だけであって習い事や学習塾などの費用は入っていません。
そのため学校以外にも費用がかかってきます。
特に私立に通わせるためにはいわゆる「お受験」をすることになりますので年間100万円ほどかかる学習塾だけでなく、子供が「お受験」する親同士の交際費もかかります。

また子供が部活などを始めると部費もかかれば、部活をするための道具を揃える必要があります。
その他修学旅行や海外留学、学校によっては寄付を募るところもあります。
このように学費以外にもお金がかかりますが、これらはケースバイケースです。

結論

やはり子育ては費用の面からも簡単ではありません。
全て公立に通わせても子供1人につき600万円ほどはかかります。
特に子供2人を私立に通わせるのは子供を作らない時に比べて3,500万円もかかります。

私立の学校は環境やカリキュラムが優れていたり、教員数が多く行き届いた教育がされやすいですがその分値がはります。
よく検討してから「お受験」をするかどうか決めるべきです。