【説明】景気動向指数採用系列の新旧対照表
景気動向指数で使用されている変数（系列）
どのようなものが判断基準になっているかは確認しておく必要があります。
出典：内閣府 景気動向指数第11次改定（景気動向指数の利用の手引）
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旧系列 |
新系列 |
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| 先行系列 | 1. 最終需要財在庫率指数（逆） | 1. 最終需要財在庫率指数（逆） |
| 2. 鉱工業用生産財在庫率指数（逆） | 2. 鉱工業用生産財在庫率指数（逆） | |
| 3. 新規求人数（除学卒） | 3. 新規求人数（除学卒） | |
| 4. 実質機械受注（船舶・電力除く民需） | 4. 実質機械受注（製造業） 理由：景気の谷からの先行性が高まるため |
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| 5. 新設住宅着工床面積 | 5. 新設住宅着工床面積 | |
| 6. 消費者態度指数 | 6. 消費者態度指数 | |
| 7. 日経商品指数（42種総合) | 7. 日経商品指数（42種総合) | |
| 8. 長短金利差 | 8. マネーストック(Ｍ２)(前年同月比) 理由：景気循環との対応度が高まるため | |
| 9. 東証株価指数 | 9. 東証株価指数 | |
| 10. 投資環境指数（製造業） | 10. 投資環境指数（製造業） | |
| 11. 中小企業売上げ見通しＤＩ | 11. 中小企業売上げ見通しＤＩ | |
| 一致系列 | 1. 生産指数（鉱工業） | 1. 生産指数（鉱工業） |
| 2. 鉱工業用生産財出荷指数 | 2. 鉱工業用生産財出荷指数 | |
| 3.大口電力使用量 | 除外 理由：生産動向との相関が弱まっているため | |
| 4. 耐久消費財出荷指数 | 3. 耐久消費財出荷指数 | |
| 5. 所定外労働時間指数（調査産業計） | 4. 所定外労働時間指数（調査産業計） | |
| 6. 投資財出荷指数（除輸送機械） | 5. 投資財出荷指数（除輸送機械） | |
| 7. 商業販売額（小売業、前年同月比） | 6. 商業販売額（小売業、前年同月比） | |
| 8. 商業販売額（卸売業、前年同月比） | 7. 商業販売額（卸売業、前年同月比） | |
| 9. 営業利益（全産業） | 8. 営業利益（全産業） | |
| 10. 中小企業出荷指数（製造業） | 9. 中小企業出荷指数（製造業） | |
| 11. 有効求人倍率（除学卒） | 10. 有効求人倍率（除学卒） | |
| 遅行系列 | 1. 第3次産業活動指数（対事業所サービス業） | 1. 第3次産業活動指数（対事業所サービス業） |
| 2. 常用雇用指数（調査産業計、前年同月比） | 2. 常用雇用指数（調査産業計、前年同月比） | |
| 3. 実質法人企業設備投資（全産業） | 3. 実質法人企業設備投資（全産業） | |
| 4. 家計消費支出（勤労者世帯、名目、前年同月比） | 4. 家計消費支出（勤労者世帯、名目、前年同月比） | |
| 5. 法人税収入 | 5. 法人税収入 | |
| 6. 完全失業率（逆） | 6. 完全失業率（逆） | |
| 採用 | 7. きまって支給する給与（製造業、名目） 理由：景気の山谷からの遅行性が高いため | |
| 採用 | 8. 消費者物価指数（生鮮食品を除く総合)(前年同月比） 理由：景気の山谷からの遅行性が高いため | |
| 採用 | 9. 最終需要財在庫指数 理由：景気の山谷からの遅行性が高いため |