中国株と日本株にドルで投資してみました。
日本株はまだ好調を継続していますが、いち早くピークを迎えた中国株は下落が激しく取引停止等で政府は何とか株価を維持しようと必死です。
そこで今日は米国ドルで日本企業、中国企業に投資をした場合のパフォーマンスを確認してみます。
以下の銘柄に投資してみました。日本企業グループと中国企業グループ100万円をドルにして以下の株式に分散投資します。
米国のこれらの銘柄は当然ドルで取引されているのですが、最終的に円に換算した時にどれだけの収益があるかを確認します。
株式ドルベース日中株式対決です。
シミュライズでは昨年の12月19日に投資を行った場合の、毎日そのパフォーマンスを報告しています。
米国株にドルで投資することを目的としていますが、2つだけ中国と日本の企業に投資しているファンドがあります。
日本円で100万円をドルに替えて米国の日本や中国の上場銘柄に投資した場合に、どれだけになっているかを円ベースで評価しています。
それぞれのファンドの詳細な説明は以下のページを参照ください。
【中国ファンドと日本ファンドの銘柄】
中国 | PTR | PetroChina Co. Ltd. |
SNP | China Petroleum & Chemical Corp. | |
BIDU | Baidu, Inc. | |
LFC | China Life Insurance Co. Ltd. | |
JD | JD.com, Inc. | |
日本 | DCM | NTTドコモ(ADR) |
HMC | 本田自動車(ADR) | |
MTU | 三菱UFJフィナンシャルグループ(ADR) | |
NTT | NTT(ADR) | |
SMFG | 住友三井フィナンシャルグループ |
【2つのファンドのパフォーマンス比較】
2つのインデクスはスタート時は100(万円)からスタートとして中国のインデクスが上を行くときもありましたが、現在は日本株が大きく上回り、20%以上のリターンの差ができています。
上海市場の急落による閉鎖や、その後の政府の対応を巡り、中国株には大いに売られる局面もありましたが、現在のところは落ち着きを取り戻しつつあります。
パフォーマンス
【7月17日時点(先週の金曜日)のパフォーマンス】
中国のバスケットは108.10、日本のバスケットは131.33と好調だが、上記のグラフのように中国はかなりの変動がこれから先も予想される。
FUNDID | バスケット | シンボル | 会社名 | 株数 | ドル損益(ドル) | 日本円損益(円) |
20011 | 中国 | PTR | PetroChina Co. Ltd. | 20 | -167 | -20,743 |
SNP | China Petroleum & Chemical Corp. | 25 | -47 | -5,893 | ||
BIDU | Baidu, Inc. | 10 | -358 | -44,401 | ||
LFC | China Life Insurance Co. Ltd. | 35 | 256 | 31,784 | ||
JD | JD.com, Inc. | 80 | 860 | 106,692 | ||
平均 | 中国(米国市場)インデクス | 544 | 67,439 | |||
20012 | 日本 | DCM | NTT DOCOMO, Inc. | 110 | 574 | 71,235 |
HMC | Honda Motor Co., Ltd. | 60 | 108 | 13,398 | ||
MTU | Mitsubishi UFJ Financial Group, Inc. | 320 | 518 | 64,313 | ||
NTT | Nippon Telegraph and Telephone Corporation | 70 | 769 | 95,439 | ||
SMFG | Sumitomo Mitsui Financial Group, Inc. | 250 | 408 | 50,554 | ||
平均 | 日本(米国市場)インデクス | 2,377 | 294,940 |
今後の展開としては日本株は円高に振れ始めているので、米ドルでの投資はあまり好ましくない展開になる可能性が高い。長期的にみれば米国株を購入する方が良いパフォーマンスを出す可能性があるが、日本株の官製相場はしばらく続くようなので利益をとっていくべき。
中国は大きく下落するようならば、大企業でかつ、海外でも勝負のできそうな会社は投資の対象としては適している。将来的には中国元高、中国の主要株の上昇は大いに期待できることから、チャンスをまって投資を検討するのが良いであろう。
いずれにしてもしばらくは米国の金利引き上げ、中国のバブルの状況、ユーロの状況を確認して慎重な投資姿勢が必要である。