経済産業省による専門量販店販売統計によると、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターの2015年3月の販売動向は前月比大幅に伸びを見せましたが前年同月比では大幅な減少となりました。

家電大型専門店の販売額は前月比34.7%増加、ドラッグストアの販売額は前月比10.1%増加、ホームセンターの販売額は前月比19.5%の増加です。

家電大型専門店の上昇幅は大きく、販売額で先月ドラッグストアとの差が700億円以上ありましたが今月はその差を100億円ほどにまで迫っています。

1年前と比較すると家電大型専門店の販売額は前年同月比で38.3%の減少、ドラッグストアの販売額は前年同月比で13.5%の減少、ホームセンターの販売額は前年同月比で24.0%の減少となりました。

1年前は消費税増税前の駆け込み需要があったため、特に情報家電（前年同月比で44.8%の減少）や生活家電（前年同月比で45.5%の減少）で大きな差がついています。

専門量販店販売統計は、売り場面積500㎡以上の家電大型専門店を10店舗以上有する企業、ドラッグストアを50店舗以上有する企業、ホームセンターを10店舗以上有する企業などを調査対象とし、2,400店舗以上の家電大型専門店、13,000店舗以上のドラッグストア、4,000店舗以上のホームセンターと、大型量販店のデータを幅広く集積しているのが特徴です。

【専門量販店販売統計 2015年3月販売額】

（注）経済産業省、専門量販店販売統計より

【家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンターの販売動向】

家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンター、いずれの業態もデータを集計している店舗数は前月比わずかに（1%未満）増えていますが、それを大幅に上回る販売額の伸びを示しています。

続いて、業態別にみてみましょう。

【家電大型専門店の商品別販売額】

家電大型専門店では、1月～2月にかけて、すべての分野で売上を落としていましたが、3月はすべての分野で売上を伸ばしています。前年同月比で比較すると1年前は消費税増税前だったこともあり大幅ダウンです。

前月比で販売額を比較すると生活家電が32.3%増、情報家電（パソコンや周辺機器など）が37.5%増、AV家電（テレビやステレオなど）が41.8%増、通信家電が55.7%増、カメラ類が32.7%増です。

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【ドラッグストアの商品別販売割合】

ここでは、ドラッグストア業態の商品別シェアを示しています。 最大の食品のほか、家庭用品、OTC医薬品、ビューティケア品などシェアの大きい商品が3月に販売額を伸ばしています。

【ホームセンターの商品別販売額】

ホームセンター業態では、今月多くの分野で販売額が上昇しています。特に園芸・エクステリアの分野は前月比67.4%増と目につきます。

その他ではカー用品・アウトレット(40.4%増),インテリア(30.6%増)も上昇率が大きいです。

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