お問い合わせ
2014/12/21
2021/08/19
伊勢海老は食卓をにぎやかにします。その味も最高。刺身でも、焼いても、蒸しても、その美味しさはおせちの中でも最高レベルです。
シミュライズではいままでも贅沢海の幸をご紹介してまいりました。
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今回はこの海産物シリーズの締めくくりで”伊勢海老”を紹介します。
伊勢海老をもらえるふるさと納税先
① 三重県鳥羽市
最低寄付金額 50,000円（30,000円でお試しセット）
2. 旬の海産物（例：伊勢海老）【9月中旬〜12月下旬】
寄付金額が…
- 5万円以上で満足セット（1万5千円相当）
- 3万円以上でお試しセット（1万円相当）
※商品によって旬の時期が異なりますので寄付をいただいた直近に採れる時期の海産物を発送させていただきます。（希望の海産物を選択していただくことも可能です。）なお、発送する時期が限られるため、少々お待ちいただく場合があります。
≪ご注意≫～旬の海産物を希望の皆さまへ～
※商品発送手続きの都合上、平成26年12月9日（火）以降の寄附（決裁及び入金分）については、平成27月1月以降の発送になりますので、ご了承ください。
残念ですが、今申し込みしても来年1月発送ですね。
② 千葉県御宿町
1. 伊勢えび・さざえ
内容：
伊勢えび
さざえ
寄附金額が３万円以上１０万円未満の場合は、価格が３千円相当の記念品等を贈呈
寄附金額が１０万円以上の場合は、価格が１万円相当の記念品等を贈呈
※記念品は御宿産の伊勢えびやさざえ、イカの「船上沖漬け」、「船上沖干し」、お米からお選
びいただけます。詳しくはお問い合わせください。また、漁獲・収穫時期により記念品等の発送期
間を限定する場合があります。
③ 和歌山県串本町
最低寄付金額 10,000円
和歌山東漁業協同組合『イセエビ』
黒潮の寄せる串本町の海で育ったイセエビは、適度な締まりと黄金色の透き通った
身で、お刺身、炭焼きなど、さまざまな料理の素材として大人気です。南紀串本の
一味違うイセエビをぜひご賞味ください。
http://www.jf-wakayamahigashi.jp/sakana/index.html
④ 静岡県南伊豆町
最低寄付金額 5,000円
（N）伊勢えび
5,000円以上を寄附していただいた方には、南伊豆町の特産品を贈呈しております。
南伊豆町への「ふるさと寄附」と、南伊豆町の特産品をどうぞよろしくお願いします。
特典の発送は御寄附頂戴時期より概ね３週間～１か月を予定していますが、特典内容や、御寄附の時期によって前後する場合がございます。
特典内容の変更等がある場合がございます。予めご了承ください。
当町は寄附特典品に生鮮品を多く取り扱っています。品質や衛生等の点について細心の注意を払って発送を行っていますが、万が一、不都合等がございましたら、下記問い合わせ先までご連絡ください。
海産物を含む以下の特典について、漁解禁時期の都合、在庫数の都合により年内の発送を停止させていただきます。
（N）伊勢えび 2015年２月１日より発送再開
（O）あわび・さざえセット 2015年３月１日より発送再開
（P）豪華海産３種盛セット 2015年３月１日より発送再開
なお、11月13日までにお申込みが完了している分につきましては、年内発送の対応となりますので、予めご了承ください。
売り切れで困った場合は
ふるさと納税の問題点は数量や期限で制限があることだ。人気が高いとあっという間にSoldOutだ。
そこで、Amazonでどれくらいの金額で買えるのかも知っておこう。
なべシリーズもよろしく
またぜひこのシーズン、お正月を含めて鍋が恋しくなります。鍋にも興味のある方は以下のリストからどうぞ！
まだ知らない人へ ： ふるさと納税とは
都道府県・市区町村に対して寄附（ふるさと納税）をすると、寄附金のうち2千円を超える部分について、一定の上限まで、原則として所得税・個人住民税から全額が控除される。
詳細については総務省の → 「ふるさと納税とは」 制度の概要を参照ください。
シミュレーション用のエクセルも用意されている。
この給与水準、扶養関係、寄付額だと30,000円寄付しても、実質負担額は2000円のみ！
従って上の伊勢海老は30,000円寄付しても、実質は2,000円の負担で、受け取れるのだ。
お得な制度、しっかりシミュライズでもフォローしていきたい。
【モデルケース一覧表】
（出所：大分県大分市ホームページ）
※この表のモデルは給与所得者で配偶者及び子供一人を扶養している世帯を例に試算したもので、家族構成や収入額、所得控除などの額によっても異なりますので、あくまで目安としてご利用ください。
ふるさと納税の将来の変更点
アベノミクスの地方創生の一環でふるさと納税はより 使いやすくなりそうだ。
いまの制度では所得税と住民税が減額されるので、源泉徴収された所得税の一部を返してもらうためには確定申告が必要であった。 政府の案ではこれを住民税に一本化した上で、減額の上限を住民税の所得割の２割に広げるようです。
住民税は、年末調整と確定申告で確定した所得をもとに税額を確定させて、翌年に源泉徴収するので、寄付を受けた自治体が住んでいる自治体に寄付の金額を通知すれば、確定申告は必要なくなります。
ふるさと納税でもらえるお礼の品の価値
ふるさと納税で地方自治体のパートナー企業がどの程度の金額の品を提供しているかのか？
ある自治体を例に見てみよう。
ときどき以下のような表がパートナー企業向けに公開されている。
【パートナー企業の特産品提供目安】
| 区分 | お礼の品の価格（目安） | 町負担額 |
|---|---|---|
| 寄付金5,000円以上10,000円未満 | 2,500円相当（税/送料込） | 2,500円 |
| 寄付金10,000円以上30,000円未満 | 5,000円相当（税/送料込） | 5,000円 |
| 寄付金30,000円以上50,000円未満 | 15,000円相当（税/送料込） | 15,000円 |
| 寄付金50,000円以上100,000円未満 | 25,000円相当（税/送料込） | 25,000円 |
| 寄付金100,000円以上300,000円未満 | 40,000円相当（税/送料込） | 40,000円 |
| 寄付金300,000円以上500,000円未満 | 90,000円相当（税/送料込） | 90,000円 |
| 寄付金500,000円以上1,00,000円未満 | 150,000円相当（税/送料込） | 150,000円 |
| 寄付金1,00,000円以上 | 300,000円相当（税/送料込） | 300,000円 |
これを見ると、ほぼ寄付金の半額をお礼の品として提供。
その品の費用は市町村が負担してくれるという形になっている。
従って、家族構成、年収にもよりますが、
50,000円の寄付額で、25,000円相当のものがもらえ、実質負担額は2,000円なので、
2,000円で25,000円相当の品を購入するのと同じ効果がある。
また金額の階級を見ると、なるべくその階級の最低額、寄付金50,000円以上100,000円未満となっていたら、
50,000円の寄付で同じものがもらえるので、その階級の最低金額を寄付するのがメリットが大きいようだ。
（自治体の金額階級の設定に寄ります。）
