【支出】この10年の家計の変化 どこに使って、どこでセーブする? 減り続けている項目は?

2021/08/19

平成12年(2000年)からの消費の変化について見ておこう。いわゆるデフレ時代から、徐々にデフレ脱却を図る時代へと移行してきたこの14年だが、どんなものが抑えられて、どんなものがデフレにも関わらず増加してきたのか。

全体の流れを見て、日本人の家計はどのような変化があったかをまとめていきたい。

 

家計支出全般


二人以上の世帯での1か月間の家計支出の金額をチャートにしてみました。

317,328円から290,454円まで減少しました。23年がボトムで282,966円と29万円を割ることもありました。

 

家計支出額 : 8.47%の減少になります。 2万7千円/月は大きな減少ですね。いかに家計を切り詰めてきたかが良く分かります。

 

消費支出10年間

 

 

穀類(主食)の支出変化


穀類についてはお米の消費量が減少し、パンが微増という傾向です。

お米は平成12年から平成25年への変化で見ると、

3,243円 ⇒ 2,239円(30.96%の減少)
2,267円 ⇒ 2,296円(1.28%の増加)
1,422円 ⇒ 1,319円(7.24%の減少)

となっています。

 

主食の推移2014

 

ご飯の支出金額が30%以上の減少とは米離れは知っていてもかなりショックな数字です。

お米の価格についても調べましたが、平成16年から24年のチャートが下のようになっています。

 

米の価格の低下もかなり低下しており、3146円から2577円(東京区部:青色、赤は大阪市)へと変化しており、

18.1%も低下しているので、お米の価格下落と消費量の減少でこのような大きな減少になっているようです。

米の小売り価格推移

 (出所:お米の需給情報データベース:米ネット)

 

洋服の支出変化


洋服もユニクロやGAP等の進出が進み、価格はかなり下がったイメージは皆同感できるでしょう。価格の低下、消費の抑制で以下のような変化になっています。

一昔前に「ユニクロ型」デフレということばが聞かれたように、まさに洋服の世界ではかなりの価格破壊が行われてきたようです。

 

洋服価格推移

 

洋服はは平成12年から平成25年への変化で見ると、

男性用 2,038円 ⇒ 1,446円(29.0%減少)
女性用 3,597円 ⇒ 2,680円(25.5%減少)
子供用 621円 ⇒ 457円(26.4%減少)

となっている。

面白いのは女性の洋服の減少割合が子供、男性用よりもは減少割合がやや低くなっており、男性、子供の洋服代の削減がより優先されたことがわかる。 

母親⇒子供⇒父親といった順序は統計的にも表れている。

 

医療保険関係支出


高齢化が進み、医学が進むとともに、医療費は年々増加傾向をたどっている。この10数年についてもやはり減少傾向を見せないのが、医療関係の出費である。

家計調査では以下の4つについてまとめている。

医薬品 1,948円 ⇒ 2,326円 (19.40%増)
健康保持用摂取品 675円 ⇒ 1,236円 (83.1%増)
保健医療用品・器具 2,363円 ⇒ 2,150円 (9.01%減)
保健医療サービス 6,368円 ⇒ 7,051円 (10.73%増)

医療保険関係2014
今後もこの支出だけは減ることもなく、増加していくことが予想される。

ジェネリックの利用や、病気にならない健康維持により少しでも医療費が減少するよう努力する必要がある。

 

 

こづかい


そして期間で一貫して減少しているものが、おこづかい(使途不明)である。細かく分類されない資金使途があきらかでないおこづかいの項目であるが、

お父さんのお小遣いであったり、奥様のへそくりであったり、子供のお小遣いであったり、いろいろ考えられるが、余分な資金、資金使途不明というお金は当然最初に削減していかなければならない。

21,651円 ⇒ 11,095円 (48.76%減)

おこづかい2014

 

まとめ


大項目で支出の減少がこの平成12年から25年までの間に減少がもっとも大きかった順に並べてあります。

上記で見た項目以外にも教育、住居等の出費が大きく減少していることがわかる。

教育費は高校授業料の無償化等もあるので、教育の質や量とは関係ないかもしれない。

 

順位 主要項目 比率
1 被服及び履物 -27.16%
2 その他の消費支出 -20.89%
3 教育 -17.11%
4 住居 -11.01%
5 教養娯楽 -9.60%
6 食料 -7.23%
7 家具・家事用品 -6.34%
8 光熱・水道 7.45%
9 保健医療 12.41%
10 交通・通信 13.87%

 

 

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